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競合は同業態に限らない！飲食店のための競合調査の重要性とポイントを解説

投稿日：2024.07.02

開業前に近隣の店舗をリサーチすることは非常に重要とされています。特に、自店と客層が重なる可能性のある飲食店を調査する「競合調査」では、何をどのように調査するか、そしてその結果をどのように活用するかが、物件選びにおいて極めて重要なポイントとなります。今回は、競合店調査の必要性から注意点までをわかりやすく解説します。

「競合調査」で何がわかる？その必要性とは

調査対象の飲食店が長年営業し、地域の顧客に根付いている場合、その店から多くの情報を得ることができます。

■ 客層とニーズの把握

その地域の客層を理解することができます。例えば、サラリーマンやOLが多いのか、主婦や学生が多いのか、少人数の客が多いのか、グループ客が多いのかなど。また、ランチ需要があるのか、ティータイムや打ち合わせの利用が多いのかなど、客層ごとのニーズも把握できます。客層とニーズの調査はそれほど複雑ではありませんが、時間帯や曜日によって変化する可能性があるため、慎重に調査する必要があります。

■ 客単価の把握

次に重要なのは価格相場（客単価）です。コーヒーやビール1杯の価格、ランチの最低価格、夜の客単価を調査しておくことが大切です。最低価格がどの程度だと入りやすいのか、客単価が低い店と高い店では客層やニーズにどのような違いがあるのかなども調査しておくと良いでしょう。

競合調査においては、上記の「客層」「ニーズ」「客単価」の3点とその関連性の分析が非常に重要です。時間と手間がかかる作業ですので、調査対象をいくつかの店舗に絞り、時間帯別や曜日別にリサーチを進めることをお勧めします。

ただし、競合調査は調べたら終わりではありません。自店のポジショニングを決めるための指針を作ることが目的です。調査を丁寧に行うことで、自店のコンセプトもより明確になります。

同業態の調査だけでは不十分。店を利用する「理由」を見極めよう

調査対象となる店舗の選定はどのように行うべきでしょうか。例えば、カフェを開くならカフェ、居酒屋を開くなら居酒屋を調査する、といった考え方は一般的ですが、それだけでは不十分です。先述のように、飲食店の利用者には様々な客層やニーズが存在するため、同業態だけでなく、同じ客層やニーズで利用されている他の業態の店も調査対象に含めましょう。

例えば、利用者が業態だけで店を選んでいるとは限りません。居酒屋に行きたいときは「仲間とワイワイ楽しみたい気分」、ファストフードに行きたいときは「時間がないとき」など、その店を利用する「理由」が異なります。利用者の気分や利用シーン、予算などの観点から自店と近い店を競合調査の対象とすれば、新たなヒントが見つかることでしょう。

さらに、調査に加えるべき重要な項目として、「初来店のきっかけ」と「リピートしたくなる仕掛け」があります。新規集客のためにどのような施策を行っているのか、どのような利用シーンを提案しているのかをチェックすることは非常に重要です。リピート率の秘訣は実際に店に行ってみないと分からないことが多いですが、盛り付けや接客、意外性などで強く印象を残しているはずです。通いたくなる理由や口コミしたくなる要素を見つけたら、しっかりと記録しておきましょう。

競合店調査後の戦略と注意点とは？

競合店調査を進めることで、さまざまなデータや情報を収集することができますが、その情報をただ真似するだけでは、個性ある店舗を作ることは難しいでしょう。価格帯やニーズのデータは信頼できるものですが、それを基にして新しい価値観を打ち出すことが重要です。

具体的な戦略としては、競合店調査で得られたデータを活用して「優位性」を築くことが挙げられます。例えば、地域のランチ相場が900円ならば、自店では700～800円で提供することで「価格の安さ」や「利便性の高さ」を強調することができます。また、「差別化」も有効な戦略です。例えば、他店より高価な料金設定でも、落ち着いた空間や高品質な食材を提供することで、顧客の利用動機を差別化することが可能です。

要するに、競合店調査で重要なのは、実際の顧客ニーズを捉えることであり、潜在的なニーズを引き出すことです。地域によっては、より低価格のものや逆に高価なものが求められている場合もあります。それを見極めることが成功のカギです。

中食や大手コンビニによるイートインスペースの増加など、飲食業界では業種や業態の垣根を超えた競争が進んでいます。常に顧客が求めるものを考え、競合店調査を通じてこれからも変化するニーズに柔軟に対応することが、店舗の成功につながるでしょう。新規出店だけでなく、定期的かつ継続的に競合店調査を行うことをお勧めします。